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〜 遠隔画像診断サービス 〜

2009年8月に作成された日本放射線科専門医会・医会遠隔画像診断ワーキンググループ （理事長 水沼仁孝先生）の「遠隔画像診断に関するガイドライン」からの抜粋です。

「本ガイドラインの目的」

§医療の質の向上

現在の医療において、画像診断は急性・慢性疾患を問わず医療を遂行する上で大きな役割を担っており、国民皆保険制度の下ですべての国民は適切な画像診断による医療の恩恵を浴する権利を有している。
しかしながら、地域医療格差という現在の我が国の医療問題は画像診断にも及んでいる。
その問題の根底原因のひとつには米国に比べ人口比0.3にすぎないといわれる画像診断の専門医不足があると考えられる。
一方では、世界に類を見ない多くのCT, MRI機器の存在と地域分散があり、我が国の画像診断医療においては、いわば「量と質の不均衡」が発生している。
これらの問題を解決するための一つの方法が画像診断の専門医による遠隔画像診断である。
画像診断を専門とする医師が時宜を得た的確な画像診断を下すことにより、常勤画像診断専門医のいない医療機関においても一定レベル以上の画像医療を享受することが可能となり、医療の効率化も図られる。ただし、医療の質の向上を目的とする遠隔画像診断の質を担保するためには、正確で迅速な画像データならびに患者情報の転送、過去画像等の検索機能、適切なレポーティングシステム等が必要であり、また、画像診断の専門医による読影が不可欠である。

放射線科医のいない施設の検査を遠隔にて「読影」するサービスです。(当社の主業務です。)
検査は各施設で行なって頂きます。
その検査のデータを閲覧させて頂き、読影レポートを作成／お渡しするサービスです。
CT・MRI等の高度医療検査が地域でも受けることが可能なのは、各国に比べて診療所やクリニックでも医療機器が充実している日本の環境によります。
その反面、放射線診断専門医はとても少なく読影を十分提供出来ていません。
遠隔画像診断サービスはこの「高い医療機器の普及率」を背景に「少ない放射線診断専門医の有効活用」を可能にする仕組みです。
これにより目指しているのは、「放射線診断専門医のいない施設での医療の質の向上」による診療・患者様への貢献です。

〜 画像検査センターサービス 〜

「本ガイドラインの目的」

§地域医療への貢献

地域医療連携は今後の我が国の医療における基本的な枠組みであり、一人の患者に対して複数の医療施設の複数の医療従事者がその専門分野において特長を生かしつつ貢献することが求められる。
その実現のためには患者の病歴を含めた情報共有や情報連携は不可欠であり、中でも画像診断情報はその情報量の多さや客観性から最も重要な部分を構成すると考えられる。
画像診断の専門医の圧倒的な不足の状況下で、専門医の高い読影能力を地域医療に反映させることは地域医療連携の正常な発展のために不可欠な要素であると考えられる。
このような物理的な制限を効率的に解決できる可能性のある手段として遠隔画像診断の今後の更なる発展が期待される。
また単独で画像診断の専門医を雇用することや、高額医療機器の導入することのできない多くの開業医や小規模病院にとっては、遠隔画像診断の利用は、画像診断機器の共同利用に加えて、読影リソースの共同利用も可能とする手段で、同時に患者の紹介や逆紹介を活性化させるものである。

要約しますと、「画像診断機器の共同利用に加えて、読影リソースの共同利用も可能とするサービス」です。
簡素に表現しますと、「CTやMRIなどの高価な機械をクリニックが買わなくてもOK。地域中核病院が検査をして各クリニックに画像配信することで、【まるでCTやMRIが自院にあるかのように】しましょう。またレポートも配信して【まるで読影室が自院にあるかのように】しましょう」というサービスです。
中心となる中核病院とクリニックが協力して患者様が便利になるようにしましょう、という仕組みです。
(中核病院とクリニック・診療所が協力する仕組みを「地域連携」や「病診連携」と言います。)
画像検査センターサービスは、放射線科の検査や画像・レポートで「地域連携」しようとする、試みです。

遠隔画像診断サービス

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